2016年08月21日

JR東海による発生土置き場の環境保全の計画

JR東海サイトで 中央新幹線 【中央新幹線事業のホームページ】 の中に 「工事の安全・環境の保全・地域との連携」 というカテゴリーがあります。
このページの冒頭は「各都県の取り組み」で、東京都から愛知県まで沿線都県別にトップページが設定されています。

都県ページの中で「環境の保全」項目の中の「環境保全の計画」に注目しました。
山梨県を例にすると 環境保全の計画 【/chuoshinkansen/efforts/yamanashi/plan.html】 この yamanashi が tokyo, kanagawa, shizuoka, nagano, gifu, aichi と変るサイト構造になっています。
山梨県の当該ページをキャプチャーしたのが下図です、私のモニター画面から若干縮小してあります。
パンくずナビゲーションは次のように表示されます
JR東海トップ > 企業・IR・採用・資材調達 > 中央新幹線 > 工事の安全・環境の保全・地域との連携 > 山梨県 > 環境保全の計画

環境保全の計画

山梨県では2015年12月に南アルプス・トンネル(山梨工区)が起工され工事が始まっていますので、「環境保全の計画」として公開されている情報の状況は各都県でのサンプルになると理解できるでしょう。
「場所ごとの環境保全の計画」・・・中央新幹線南アルプストンネル新設(山梨工区)工事における環境保全について(PDFファイル)
「発生土置き場の環境保全の計画」・・・塩島地区発生土置き場における環境保全について(PDFファイル)

以上は2016年8月20日現在の公開内容です。この2項目が沿線各都県において「環境保全の計画」として情報が公開され説明されると理解したのですが、他の都県を確認して意外なことに気付きました。
1.東京都・環境保全の計画 には「発生土置き場の環境保全の計画」がありません。
2.静岡県・環境の保全カテゴリーには「環境保全の計画」そのものがありません。あの発生土問題はどうなっているのでしょうか。・・・念の為に調べて、「環境保全の計画」 が準備されていることが分かりました、メニューには未掲載ということです。
3.神奈川県長野県岐阜県愛知県では「場所ごとの環境保全の計画」と「発生土置き場の環境保全の計画」とはそれぞれ項目が準備されているだけで内容はありません。・・・メニューから外れていても公開準備ページはあります。
 愛知県では名城非常口工事が始まっていて既に鉛汚染の問題が出ていますが、この件を「場所ごとの環境保全の計画」「発生土置き場の環境保全の計画」で市民に伝えるのは不要なのでしょうか。

先日、2016年8月6日から東京都町田市で小野路非常口新設工事が始まったという情報から確認して、上記1.東京都ページで 中央新幹線小野路非常口新設工事における環境保全について(PDFファイル)を読みました。44ページの膨大な資料です。
これについては、2016.08.05 中央新幹線小野路非常口新設工事における環境保全について(PDFファイル)がJR東海からニュースリリースとして発信されており、それに記載されている「資料については、当社のホームページにおいて公表いたします。」に該当する情報公開です。

しかしこの情報が、町田市・リニア中央新幹線(東京都・名古屋市間)広報ページでは記載されていません。
そして、上記したように東京都ページでは「発生土置き場の環境保全の計画」の項目がありません。小野路非常口新設工事からの発生土はどのように処理され管理されるのか。
工事資料には「なお、本工事の発生土の一部は、伊勢原市内で進められている土地区画整理事業で利用される。 」との記述があります(PDFファイル p.11)。それは伊勢原市の市民の方々にも伝えられるべき事であり、町田市行政のみならず神奈川県庁リニア新幹線事業の担当部局を経由して伊勢原市でもこの件は広報されるべきでしょう。その発生土に土壌汚染がある「かも知れない」。
神奈川県の県土・まちづくり > 道路・交通 > リニア中央新幹線について 県土整備局 都市部 環境共生都市課 > リニア中央新幹線 などのページでは既に始まっている工事進行については県民に対してどのような情報発信で対応しようとしているのか、私には未だ理解できません。

全国新幹線鉄道整備法(全幹法)の下で国土交通大臣が認可した事業について、法は地域行政に対しては何を求めているのか。法律・政令・規則に加えて要綱や内規まで何かあるのかもしれませんが、私は未だ理解不足です。
とりあえず「発生土置き場の環境保全の計画」について、いくつかのページを見た限りでこの記事を書きましたが、いずれWebページの方で整理しておく予定です。

続きがあります・・・
posted by ictkofu at 06:36| Comment(0) | TrackBack(0) | 工事

2016年08月19日

財政投融資でJR東海リニア事業には16、17年度で3兆円融資する計画

リニア財投、16、17年度で3兆円をJR東海に融資(共同通信 2016/8/18 17:20)

 政府は2016年8月18日、リニア中央新幹線の大阪延伸開業の前倒しに向けた財政投融資の活用で、2016、17年度にそれぞれ1兆5千億円ずつ計3兆円をJR東海に貸し出す方針を固めた。近く16年度財政投融資計画を変更する。東京(品川)―大阪の全線開業を当初計画の2045年から2037年に最大8年早めることを目指す。
 返済期間は40年で、国土交通省所管の鉄道建設・運輸施設整備支援機構を通じて融資する方針。政府は、機構がJR東海に融資できるようにする法改正案を9月召集予定の臨時国会に提出する。

日付を補記して記録しておきます。政府の公式発表が確認できたら追記します。
「鉄道建設・運輸施設整備支援機構を通じて融資」と「機構がJR東海に融資できるようにする法改正案を9月召集予定の臨時国会」がポイントですから、この政府方針はまだ決定したのではありません。
従って、「近く16年度財政投融資計画を変更する」という報道は、あたかも既定事実と読者に錯覚させるような書き方で、通常なら査読段階で修正されるものです。

独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構法((平成14-2002年12月18日法律第180号))

(機構の目的)
第3条  独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構(以下「機構」という。)は、鉄道の建設等に関する業務及び鉄道事業者、海上運送事業者等による運輸施設の整備を促進するための助成その他の支援に関する業務を総合的かつ効率的に行うことにより、輸送に対する国民の需要の高度化、多様化等に的確に対応した大量輸送機関を基幹とする輸送体系の確立並びにこれによる地域の振興並びに大都市の機能の維持及び増進を図り、もって国民経済の健全な発展と国民生活の向上に寄与することを目的とする。

第3章 業務等
(業務の範囲)第13条  機構は、第3条の目的を達成するため、次の業務を行う。
(第13条第2項) 機構は、前項に規定する業務のほか、第3条の目的を達成するため、次の業務を行うことができる。
一  主要幹線鉄道又は都市鉄道に係る鉄道施設(軌道施設を含む。)の建設又は改良に関する事業を行う鉄道事業者に対し、当該事業に要する費用に充てる資金の一部について、予算で定める国の補助金等(補助金その他相当の反対給付を受けない給付金であって政令で定めるものをいう。以下同じ。)の交付を受け、これを財源として、補助金等を交付すること。

第13条第1項、第2項の内容の法的な解釈を私は理解できませんが、財政投融資の貸付けが国会審議予算で定める国の補助金ではないので、法改正が必要という意味かと考えたので下線を引いておきました。
リニア中央新幹線は全国新幹線鉄道整備法(全幹法)で認可された鉄道事業ですが、整備新幹線ではないので、鉄道・運輸機構の工事関係記事でも別扱いです。

2016年9月23日に東京地裁で第1回審理が予定されている「ストップ・リニア!訴訟」では、国土交通省のリニア中央新幹線事業認可については、訴訟団からは全幹法と鉄道事業法による法理展開で認可無効が説かれるはずです。
これと臨時国会審議の前後関係は未だ分かりません。

続きがあります・・・
posted by ictkofu at 22:11| Comment(0) | TrackBack(0) | 国会・国政

2016年08月03日

未来への投資を実現する経済対策でリニア新幹線の整備加速が閣議決定

平成28年8月2日(火)臨時閣議案件、一般案件2件
「未来への投資を実現する経済対策」について(決定)(内閣府本府・内閣官房)、平成29年度予算の概算要求に当たっての基本的な方針について(了解)(財務省)

首相官邸トップ > 記者会見 > 内閣官房長官記者会見 > 平成28年8月 > 平成28年8月2日(火)午後
 臨時閣議の概要について申し上げます。一般案件2件が決定されました。大臣発言として、
安倍総理大臣及び石原大臣から「未来への投資を実現する経済対策について」、
安倍総理大臣及び財務大臣から「平成29年度予算の概算要求に当たっての基本的な方針について」、
総務大臣から「平成29年度の独立行政法人等に係る要求及び業務改革に関する取組方針について」、「政策評価の結果の平成29年度予算の概算要求への反映について」、「『平成29年度予算の概算要求に当たっての基本的な方針について』に関連して(地方財政)」及び「平成29年度税制改正要望について(地方税)」、
河野大臣から「平成29年度の機構、定員等の要求について」及び「行政事業レビューの結果の平成29年度予算の概算要求への反映等について」、
それぞれ御発言がありました。
「未来への投資を実現する経済対策」について(官邸HP)(PDFファイル 606 KB) から引用しておきます。(括弧中はPDFファイルのページです)

Ⅱ.21 世紀型のインフラ整備
(3)リニア中央新幹線や整備新幹線等の整備加速 (p.10)
 大都市がハブとなって、地方と地方をつなぐ地方創生回廊をつくり上げることで、全国を一つの経済圏に統合し、成長の果実が全国津々浦々にいきわたる環境の整備を図る。
 ① 低金利状況を活用したインフラ整備
 現下の低金利状況を活いかし、財投債を原資とする財政投融資の手法を積極的に活用・工夫することにより、リニア中央新幹線の全線開業を最大8年間前倒し、整備新幹線の建設を加速化する。
 ② 成長の基盤となるインフラ整備
 ・ 大都市圏環状道路等の物流ネットワークの強化や渋滞対策、開かずの踏切等の対策を推進する。
 ・ 民間都市開発事業を推進するとともに、船舶の大型化に対応して、国際戦略港湾等の整備を進める。
・ 市街地の拡散等の課題を抱える地域において、拠点地区への機能集約や地域公共交通の再構築等を進め、コンパクト・プラス・ネットワークの形成を図る。

第3章 各項目の主な具体的措置
Ⅱ.21世紀型のインフラ整備
(3)リニア中央新幹線や整備新幹線等の整備加速 (p.26)
 ・リニア中央新幹線、整備新幹線、高規格幹線道路等の広域的な高速交通ネットワークの整備・活用(ETC2.0の利用者に対する高速道路料金の大口・多頻度割引等を含む)(国土交通省)
 ・大都市圏環状道路等の物流ネットワークの強化、渋滞対策(国土交通省)
 ・開かずの踏切等の対策(連続立体交差事業等の推進)(日本政策投資銀行への支援を通じた取組を含む)(国土交通省、財務省)
 ・国際競争力強化等に資する民間都市開発事業の推進(国土交通省)
 ・国際コンテナ戦略港湾等の機能強化、LNG燃料供給拠点となるシンガポールと連携した港湾の形成促進(国土交通省)
 ・コンパクト・プラス・ネットワークの形成(国土交通省)
 ・羽田空港等の機能強化(国土交通省)【再掲】
 ・地域の基幹産業の競争力強化及び地域活性化に資する港湾整備(国土交通省)

本対策の規模 (p.37)
Ⅱ.21世紀型のインフラ整備 
(事業規模)10.7 兆円程度
(財政措置) 6.2 兆円程度

(参考)財政措置の内訳 (p.38)
Ⅱ.21世紀型のインフラ整備
(財政措置)      6.2 兆円程度
(うち 国・地方の歳出)1.7 兆円程度
(うち 財政投融資)  4.4 兆円程度

別なソースは内閣府にあります。
内閣府ホーム > 内閣府の政策 > 経済財政政策 > 経済対策等 | 未来への投資を実現する経済対策(平成28年8月2日)(PDFファイル 597 KB)

リニア中央新幹線事業実施について国土交通省発表記事にリンクしておきます・・・
 平成23-2011年05月20日 中央新幹線の営業主体及び建設主体の指名について
 平成26-2014年10月17日 中央新幹線(品川・名古屋間)の工事実施計画(その1)の認可について
「21世紀型のインフラ整備」事業の詳細について後日国土交通省から発信される情報は確認しておきたいと思います。(私は財政問題も不勉強なので理解できるかどうか・・・)

全線事業費約9兆300億円で(国土交通省新幹線鉄道について添付資料参照)、品川〜名古屋の総事業費は約5兆5,235億円(2027年開通計画)、名古屋〜大阪が約3兆5千億円(2045年開通計画)の計画です。
現在進行中の品川〜名古屋の工事実施計画(その1)は認可内容を土木構造物関係分、事業費約4兆158億円として2014年10月17日に認可されたものです。(開業関係設備分は「その2」として今後申請・認可予定)
リニア中央新幹線はJR東海の自費建設として、品川〜名古屋開通後の収益で財務状況を改善した上で名古屋〜大阪間事業に着手するので開通時期に18年の遅れが生じていました。
今回の政府施策は名古屋〜大阪間を8年間前倒しにする為に政府から資金提供を行なうというものです。
リニア大阪延伸、8年以上前倒し「困難」 JR東海社長(2016年08月03日 京都新聞)

posted by ictkofu at 21:04| Comment(0) | TrackBack(0) | 国会・国政

2016年07月19日

リニア中央新幹線の計画前倒し、7月中に計画確定

「リニア前倒し」、首相が経済対策として指示 デフレからの「脱出速度を最大限にあげる」(東洋経済 2016年07月12日 ロイター)という記事に気付きました。以下、要点のみ控えておきます。

安倍晋三首相は12日、1億総活躍プランの加速化やリニア中央新幹線の計画前倒しなどを盛り込んだ総合的な経済対策を7月中にまとめるよう、石原伸晃経済再生担当相に指示した。
(中略)
具体的には、
1)アベノミクスの成果の活用も含めた来年度以降の1億総活躍プランの加速化
2)観光振興や農産物輸出促進、農業競争力強化に向けたインフラ整備とリニア中央新幹線の計画前倒し
3)中小企業・小規模事業者や海外展開企業の資金繰り支援
4)熊本地震や東日本大震災からの復興・防災対応の強化の加速
━━の4点を指示した。

「リニア中央新幹線の計画前倒し」とは、既に報じられているように財政投融資による資金援助と思います。この件では私も2本の記事を書いています・・・
全線開業前倒しに財政投融資活用を検討(2016年05月25日)
骨太方針2016でリニア中央新幹線に財政投融資が確定した(2016年06月02日)
「財政投融資」とは具体的にどのような手法なのか、私は苦手な分野でして、樫田秀樹さんの記事から学びました。
リニア、財政投融資を支える財投債を誰が買うのか? ゆうちょ銀行だとしたら、あなたは貯金をどうする。

いつものことですが、石原伸晃経済再生担当相から計画が提出されて閣議、公表という段階をソースから確認しておくつもりです。私でも理解できたら記事にしておこうと思います。
内閣府サイトに 石原内閣府特命担当大臣(経済財政政策)記者会見記録があります。
石原内閣府特命担当大臣記者会見要旨 平成28年7月12日
『更には、これも総理が昨日の会見で申されていましたけれども、日本だけが実現可能が目の前に来ていますリニア中央新幹線の整備・建設加速などについては、現在の低金利の状況を活用した財政投融資を活用して行うようにとの指示がございました。成長のための投資というものに対しては、思い切って中長期的に成長していく基盤を構築するものと、そういう位置づけで頑張らせていただきたいと思います。』

リニア中央新幹線事業がやっと国政問題になった! 私はその事を歓迎しています。
そしてこの状況の中で、「ストップ・リニア!訴訟」の第1回法廷は2016年9月23日です。さて、リニア新幹線の審議がまともに出来る国会議員は何人いるのかな? いわんや沿線自治体議会議員においておや、なにしろ甲府市行政の理解すらあぶないのです。一般ブログの方では、「超電導リニアの原理を小学校移転問題で甲府市行政の説明から考えてみた」 を書きました。

posted by ictkofu at 07:19| Comment(0) | TrackBack(0) | 国会・国政

2016年07月14日

超電導リニアの原理と運転制御システムについて考えてみた

この記事は一般ブログに掲載したものですが、甲府市中道北小学校の移転問題に関する住民説明会について、甲府市教育委員会事務局の会議録を読み、彼等が説明したリニア技術については私が理解していることと違うような気がして記事にしておいたものです。幸いにもありがたいコメントを戴き、私が引き続き学習せねばならない点も整理できたような気がしますので、今後のために記事をリニア情報ブログに転載しておくものです。記事のタイトルは変えてあります、私の根本的な理解が不足しているテーマなのです。

リニア事業のトップランナーである山梨県の方々はリニアモーターカーの技術的な事も深く理解されていると思います。リニア新幹線工事に伴う甲府市中道北小学校移転問題までご関心があるかどうかは知りませんが、一応こちらのブログで掲載しておきます。

2016.07.12 記事 「甲府市中道北小学校移転、この案件の担当は教育委員会事務局だけではない」 で参照した第4回説明会会議録からの引用です。
この前段では住民から磁界の影響について質問があり、東京電力の資料から電線の磁界について説明した後、「皆様が気にされているリニアモーターカーからの磁界であるが・・・」となります。

超電導リニア
超電導リニア

私は超電導リニア(マグレブ )の動作原理のことも不勉強なのですが、この教育委員会事務局回答に書かれている、「ガイドウェイのみでは外界に発生する磁力は発生しない」というのが私のこれまでの学習では理解できないのです。でも、これは甲府市行政が共有しているリニア原理だろうと思いましたので、これをベースに勉強してみます・・・

私が初めて超電導リニアの事を知った時、線路の両側(側壁)には永久磁石が敷き詰められるのかと思ったくらい無知でした。
でも、今回の説明で分かったことはガイドウェイ(側壁)で磁力は発生していない。
 側壁に設置された浮上コイルは車内の超電導磁石の電磁誘導で磁力を発生するので電力供給によるのでは無い、すなわち動いている車両磁石の作用で発生した部分的な磁力に過ぎない事を自分は理解していました。
 車両の超電導磁石は外部からの電力供給は無いはずです、その為の超電導。外部から電力供給が必要なのは車載蓄電池では足りない車内の照明など。
そうすると、実験線で柏崎刈羽原発からの送電線で都留変電所まで届く電力が必要だったのは何故なのか?

甲府市行政の皆さんと同様に原理的なことが理解できれば、いつか自分のリニア中央新幹線情報のWebサイトで記事にまとめられるかもしれません。
環境問題にも土木建設事業にも全く無知な私がリニア新幹線事業での最大の関心は制御(コントロール)システムなのです。デジタルオタクに過ぎない私の哀しいサガ。
ドローン爆撃のコントロールは中東現地ではなく遠い場所から行なわれているのと同様に、パイロットがいないラジコン旅客機に乗客を乗せて飛ばすのがリニア新幹線だと思っていますので、テクニカルな問題をなんとか勉強したいと思っています。

【この記事は一般ブログに掲載したものですが、それに戴いたコメントも併せて転載しておきます。】

続きがあります・・・
posted by ictkofu at 15:28| Comment(0) | TrackBack(0) | リニア中央新幹線